上肢の障害は、機能障害、欠損障害及び変形障害に区分する。
(1) 機能障害
　上肢や関節、指の機能に著しい障害を有するものが対象になります。
　「身体の機能に、労働が著しい制限を受けるか、又は労働に著しい制限を加えることを必要とする程度の障害を残すもの」とは、一上肢の機能に相当程度の障害を残すもの（例えば、一上肢の3 大関節中1 関節が不良肢位で強直しているもの）又は両上肢に機能障害を残すもの（例えば、
両上肢の3 大関節中それぞれ1 関節の筋力が半減しているもの）をいいます。
　なお、両上肢に障害がある場合の認定に当たっては、一上肢のみに障害がある場合に比して日常生活における動作に制約が加わることから、その動作を考慮して総合的に認定します。
　人工骨頭又は人工関節をそう入置換したものについては、 一上肢の3 大関節中1 関節以上に人工骨頭又は人工関節をそう入置換したものや両上肢の3 大関節中1 関節以上にそれぞれ人工骨頭又は人工関節をそう入置換したものは3 級と認定します。
　ただし、そう入置換してもなお、一上肢については「一上肢の用を全く廃したもの」程度以上に該当するとき、両上肢については「両上肢
の機能に相当程度の障害を残すもの」程度以上に該当するときは、さらに上位等級に認定します。
　 障害の程度を認定する時期は、人工骨頭又は人工関節をそう入置換した日（初診日から起算して1 年6 月を超える場合を除く。）とします。
(2) 欠損障害
　「上肢の指を欠くもの」とは、基節骨の基部から欠き、その有効長が0のものをいいいます。「両上肢のおや指及びひとさし指又は中指を欠くもの」とは、必ず両上肢のおや指を基部から欠き、それに加えて、両上肢のひとさし指又は中指を基部から欠くものです。
　「指を失ったもの」とは、おや指については指節間関節(ＩＰ)、その他の指については近位指節間関節(ＰＩＰ) 以上で欠くものをいいます。
　なお、いずれも切断又は離断による障害の程度を認定する時期は、原則として、切断又は離断をした日（初診日から起算して１年６月を超える場合を除く。）とします。ただし、障害手当金を支給すべきときは、創面が治ゆした日とします。
(3) 変形障害
「偽関節を残し、運動機能に著しい障害を残すもの」とは、次のいずれかに該当するものをいいます。(偽関節は、骨幹部又は骨幹端部に限る。)
　なお、いずれも運動機能に著しい障害はないが、上腕骨、橈骨又は尺骨に偽関節を残すもの(「一上肢に偽関節を残すもの」という。)は、障害手当金(第2章「併合等認定基準(併合判定参考表の8号)」)に相当するものとして認定します。

下肢の障害は、機能障害、欠損障害、変形障害及び短縮障害に区分する。
(1) 機能障害
　下肢や関節、指の機能に著しい障害を有するものが対象になります。
　「身体の機能の障害又は長期にわたる安静を必要とする病状と認められる状態であって、日常生活が著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のもの」とは、両下肢の機能に相当程度の障害を残すもの（例えば、両下肢の3 大関節中それぞれ1 関節の他動可動域が、別紙「肢体の障害関係の測定方法」による参考可動域の2 分の1 以下に制限され、かつ、筋力が半減しているもの）をいいいます
　人工骨頭又は人工関節をそう入置換したものについては、一下肢の3 大関節中1 関節以上に人工骨頭又は人工関節をそう入置換したものや両下肢の3 大関節中1 関節以上にそれぞれ人工骨頭又は人工関節をそう入置換したものは3 級と認定します。
ただし、そう入置換してもなお、一下肢については「一下肢の用を全く廃したもの」程度以上に該当するとき、両下肢については「両下肢
の機能に相当程度の障害を残すもの」程度以上に該当するときは、さらに上位等級に認定します。
　 障害の程度を認定する時期は、人工骨頭又は人工関節をそう入置換した日(初診日から起算して1 年6 月を超える場合を除く。)とします。
(2) 欠損障害
　「足関節以上で欠くもの」とは、ショパール関節以上で欠くものをいう。「趾を欠くもの」とは、中足趾節関節(ＭＰ)から欠くものをいう。
なお、いずれも切断又は離断による障害の程度を認定する時期は、原則として、切断又は離断をした日(初診日から起算して１年６月を超える場合を除く。)とします。
(3) 変形障害
　「長管状骨、脛骨に偽関節を残し、運動機能に著しい障害を残すものが対象です。
(4) 短縮障害
　下肢長の測定は、上前腸骨棘と脛骨内果尖端を結ぶ直線距離の計測によります。

(1) 体幹の機能の障害
体幹の機能障害は、高度体幹麻痺を後遺した脊髄性小児麻痺、脳性麻痺等によって生じるものでです。
 「体幹の機能に座っていることができない程度の障害を有するもの」とは、腰掛、正座、あぐら、横すわりのいずれもができないものをいい、
「体幹の機能に立ち上がることができない程度の障害を有するもの」とは、臥位又は坐位から自力のみで立ち上れず、他人、柱、杖、その他の
器物の介護又は補助によりはじめて立ち上ることができる程度の障害をいう。
　 「体幹の機能に歩くことができない程度の障害を有するもの」とは、室内においては、杖、松葉杖、その他の補助用具を必要とせず、起立移動が可能であるが、野外ではこれらの補助用具の助けをかりる必要がある程度の障害をいいます。
(2) 脊柱の機能の障害
脊柱の機能障害は、脊柱の脱臼骨折又は強直性脊椎炎等によって生じるもので、荷重機能障害と運動機能障害があります。
　 荷重機能障害は、脊柱の支持機能の障害で、日常生活及び労働に及ぼす影響が大きいので重視する必要がある。
なお、「身体の機能の障害又は長期にわたる安静を必要とする病状が前各号と同程度以上と認められる状態であって、日常生活が著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のもの」とは、日常生活における動作が一人でできるが非常に不自由な場合又はこれに近い状態をいう。